【働き方が変わればマイホームの間取りも変わる!?】

コラム 物件・土地選び

雇用機会均等や人口減少による働き手不足等の社会的要因により、共働き世帯が増えています。働き方が変われば、家での過ごし方も変わるはずですが、家の間取りの考え方は昔と今とで変わってきているでしょうか?共働き世帯の統計を確認し、共働き世帯に適した間取りについて考えてみました。

 

●2世帯に1世帯が共働き
共働き世帯の割合がどのくらいあるのか、総務省の統計で調べてみました。下記の表は総務省平成29年就業構造基本調査から、2017年(平成29年)と2012年の共働き世帯数とその割合、5年間の増減率を表したものです。一つ目は夫婦共働き世帯の割合が高い都道府県、二つ目は割合が低い都道府県を載せています。

 

総務省平成29年就業構造基本調査では、夫婦のみの世帯・夫婦と親の世帯・夫婦と子どもの世帯・夫婦と子どもと親の世帯の総数(2763.5千世帯)うち、夫婦が共に有業者の世帯を夫婦共働き世帯としています。有業者とは、普段収入を得ることを目的として仕事をしていて調査日以降も継続する予定の人と、仕事はあるが現在は休んでいる人としています。

 

都道府県別夫婦共働き世帯の割合(割合の高い都道府県)

資料:総務省「平成29年就業構造基本調査」         単位:千世帯

都道府県別夫婦共働き世帯の割合(割合の低い都道府県)

資料:総務省「平成29年就業構造基本調査」         単位:千世帯

2017年(平成29年)では夫婦共働き世帯の割合が48.8%で、夫婦のいる世帯では子どものいるいないにかかわらず2世帯に1世帯が共働きとなっています。5年前の2012年と比べると、518.2千世帯(3.4%)も増えています。5年間で新たに52万人もの主婦(主夫)が働き始めたと言えます。共働き世帯の割合は長期的に上がっているので、あと1~2年で50%を突破するでしょう。

 

都道府県別では、最も夫婦共働き世帯の割合が高いのは福井県の60%で、平均を10%以上も上回っています。5年前と比べて共働き世帯数は減っていますが、世帯数全体が減っているので共働き世帯の割合は1.2%上がっています。2番目以降は山形県、富山県、石川県と日本海側の県が並んでいます。最も夫婦共働き世帯の割合が低いのは奈良県の42%で、平均を6.8%下回り、福井県とは18%も差があります。2番目に低いのは大阪府、3番目は兵庫県で、関西地方の府県が並んでいます。5年前と比べると47都道府県全てで夫婦共働き世帯の割合は上がっています。

●共働きではお互いの生活リズムにあった間取りが理想的
一つの世帯で働き手が複数になると、それぞれ家を出る時間や寝る時間が違い、家での過ごし方も違うことがあるはずです。例えば、夫が深夜勤務(飲食店やタクシー運転手等)で日曜も出社、妻が事務職で平日9時~17時勤務だと、睡眠時間はかなり時間差が生じてしまいます。お互いの睡眠を邪魔しないよう、寝室を分けるか、一緒なら寝室は寝るだけにしておいた方が無難です。また、どちらかが家に仕事を持ち帰って作業をすることがあるなら、リビング以外で集中できる場所があると便利です。子どもがいる場合、子どもに個室を与えた方が良いかは意見が分かれるところです。また玄関から子ども部屋へ直行できてしまう間取りだと、子どものちょっとした変化に気が付きづらいです。

 

こられのように、家の間取りは単に2LDKとか3LDKとか英数字で片付けるのではなく、個々の生活スタイルに合わせて考えるべきです。また、家族構成の変化や使い方の変化にも対応できるようにしておくと、将来のリフォームも最低限で済みます。これからマイホームを新たに借りる人、買う人、建てる人は、自分たちの生活スタイルに合った間取りを突き詰めてから検討してみてはどうでしょうか。

 

松浦建二(CFP ®認定者・1級FP技能士)

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