【中古マンション・中古戸建の築年数にみられる大きな変化】
マイホームを購入する時に中古のマンションや戸建を購入する人も多くいますが、中古だと気になるのが築年数ではないでしょうか？実際に購入した人はどのくらいの築年数を選んでいるのか統計で調べてみました。あわせて購入したマイホームの面積も調べてみました。
●中古戸建の半数は築20年超
住宅金融支援機構『フラット35利用者調査』では、フラット35を利用した人の状況調査を毎年しています。その中から、中古住宅（戸建）の築後年数の推移を確認し、2006年度以降の15年間をグラフにしてみました。
2006年度以降の傾向としては、築年数の経った戸建が急激に増えています。2006年度は築10年以下だけで46.9％とほぼ半数を占め、築11～20年も39.8％あり、築20年までで実に86.7％にもなります。2020年度になると、築10年以下は23.5％へ大きく減り、築11～20年も29.4％へ減ったことで、築20年までの戸建の割合がほぼ半数の52.9％となっています。
築20年を超えると、住宅ローン控除とフラット35の借入手続きが変わります。住宅ローン控除では、適用要件に築20年以下（マンション等の耐火建築の建物の場合には25年）があります。フラット35では築20年以内の長期優良住宅は物件検査を省略できます。これらへの影響から築20年が壁となっていました。
しかし、最近は中古住宅の流通が整ってきたこと等もあり、築20年超の中古戸建が「まだ住める価値のある家」として認められてきているようです。
●中古マンションは築10年以下が15.8％に大きく減少
同じ住宅金融支援機構『フラット35利用者調査』から、中古住宅（マンション）の築後年数の推移も確認してみました。
中古マンションは戸建て以上に急激な変化が起きています。2006年度は築10年以下だけで65.0％とほぼ2/3を占め、築11～20年の25.7％を加えると、築20年までで実に90.7％にもなります。ところが2020年度になると、築10年以下は15.8％へ大きく減り、築11～20年も24.8％へ減ったことで、築20年までの割合は40.6％まで減っています。築20年超が59.4％となり、今では購入した中古マンションの5件のうち3件が築20年超ということになります。
僅か15年でここまで大きな変化があったことに驚きます。マンションの流通量自体が15年前と比べて増え、築20年超でも住みたくなるような質の良いマンションも相当増えているのでしょう。収入が増えない状況で、新築より割安な中古マンションの需要は今後も増えていきそうです。
●中古住宅の1人当たりの面積は増えている
次に住宅金融支援機構『フラット35利用者調査』から、購入した中古住宅（戸建・マンション）の1人当たりの住宅面積（首都圏）の変化を確認してみました。直近の2020年度を9年前の2011年度と比べています。首都圏は1都3県（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）としています。
中古戸建では、1人当たりの住宅面積が30㎡以上の割合は60.9％で、2011年度の54.6％から6.3％増えています。平均値は37.1㎡から40.8㎡へ、中央値も31.4㎡から33.9㎡へ何れも増えています。中古マンションも1人当たりの住宅面積が30㎡以上の割合は47.1％で、2011年度の40.5％から6.6％増え、平均値は30.8㎡から32.7㎡へ、中央値も26.4㎡から28.9㎡へ何れも増えています。中古の戸建とマンションを比べると、2020年度の平均で8.1㎡も戸建の方が1人当たりの面積は広くなっています。
中古住宅では戸建もマンションも1人当たりの面積は広がっていますが、建物全体の面積が広がっているというよりは、核家族化や単身世帯の増加等による世帯人数の減少の方が、大きく影響しているのではないでしょうか？
このような統計値をみると中古住宅（戸建・マンション）の築年数や面積の平均像を確認することができます。マイホームを購入する時は平均像を参考にしながら、自分達にとって最適な住宅を探していくと良いです。
マイホーム購入を成功させるために、住宅に詳しいファイナンシャルプランナー等の専門家に上手く導いてもらう方法もあるので、心配な人は気軽に相談してみると良いでしょう。
松浦建二（CFP ®認定者・1級FP技能士）
青山学院大学非常勤講師／FPとして個人向けや中小法人向けコンサルティング業務やFPに関する講演・執筆を主に、金融商品の販売代理業務等を行っています。各メディアにて取材協力も行っています。
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