【必見!】お金の知識を身につけたいあなたへ

お知らせ コラム

今回は本の紹介です。

本書の本旨をご理解いただくために、先に自己紹介をさせてください。
私(弊社)は、企業で働く従業員の方に、個別相談やセミナーを通じて1.企業の従業員が老後破産を起こさないように、2.正しく公平にマネーリテラシー(お金の知恵)を向上させることを役割とした仕事をしています。これを福利厚生サービスの一環として会員企業から依頼を受けるという仕事をしています。

 

私たちの仕事は、同じファイナンシャルプランナー(FP)でも、金融機関とは違い、金融商品を取り扱っていません。金融機関に相談に行くと、老後資金対策をする商品の選び方を教えてもらうことはできますが、私たちはご相談者を取り巻く環境や、お金の自己分析(ライフプランシミュレーション)をして、問題や課題を見つけ、解決できるようになるお手伝いをする立場です。これを我々はマネーリテラシー(お金の知恵)の向上と呼びます。

 

マネーリテラシーを向上する思考で大事なことが、問題がわかり解決するころになると、解決するツールは金融商品にあることもあり、制度にあることもあり、相談者自身にあることもあります。少しずつそれぞれにあることもあります。このようなことを知り、「解決策だけを教えてもらう」ではなく、問題は何で、問題を解決する方法はどこにあるのかを自分で見つけ、「自己判断」ができるようになることなのです。

 

でも、安心してください。本書の目的は、少しでもマネーリテラシー(お金の知恵)を向上させ、少しでも大きな安心を得ていただくこととしています。ただ、全部を完璧にできなくたって大丈夫。「少しできる」か「まったくできない」かでも大差があります。

 

「少しできる」だけで、
(1)老後不安が大幅に解消されます。
(2)お金のことを考えることが楽しくなります。
(3)お金だけではなく、さまざまなことの計画を立てる力がつきます。
(4)変な詐欺にあわなくなります。

 

こんな変化があるのに、日本人のマネーリテラシー(お金の知恵)はとてつもなく低いのです。日本人のマネーリテラシーは世界で43番目。先進国の数は23カ国といわれていますので、日本よりも上にすべての先進国と19カ国もの新興国や途上国が入っていることがわかります。

 

私は、学生時代はシンガポールに住んでおり、マネーリテラシー教育を受けました。金融先進国であるイギリスやアメリカでは「金融ケイパビリティ教育」という、お金の基本教育を学生時代に受けてから社会に出ます。しかし、残念なことに日本ではそのような教育を一切受けずに社会に放り出され、老後不安だけを注入されます。「そりゃみなさんも2000万円問題をニュースにされると怒るわ」と思います。真っ暗闇な老後、住宅ローンの重圧、高額な学費、貯め方さえもロクに教わらず、国から「年金がないから自分で頑張れよ! 自助努力だ! 2000万円問題があるぞ!」と他人事のように言われれば腹も立ちます。

 

でも、本書を手にとっていただいたみなさんが、読み終わるころには、マネーリテラシーを正しく学び、安心した気持ちで次のスタートを切れるようになっていただけることを目標に進めていきたいと思います。

(「はじめに」より)

 

(67歳で貯金がなくなると言われた53歳が年金だけで100歳まで生きのびる方法)

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https://www.php.co.jp/family/detail.php?id=84642#解説

 

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