【生ごみ処理機を使ってゴミ削減と清潔の一石二鳥】
新しいマンションではディスポーザーが設置されていることも多く、生ごみの量を減らすことができ、ストレスなく処分できる仕組みが整っています、戸建の場合はディスポーザーを設置することが難しく、生ごみの処理に苦労している人も多いのではないでしょうか。そこで役に立つのが生ごみ処理機です。昔からある機器ですが、改めて生ごみ処理機を使うことのメリットやお得な補助制度等をまとめてみました。
生ごみ処理機を利用するメリット
家庭から出る可燃ごみには多くの生ごみが含まれています。生ごみは臭いがかなり発生し、水分も多く含まれているので、キッチンの三角コーナーやごみの集積所は小まめな清掃が必須です。生ごみ処理機によって生ごみを処理すると、ごみの臭いや量をかなり削減することができ、ごみ処理の不快感がかなり和らぎます。
生ごみが減ると可燃ごみは紙やプラスチック等が中心になるので、集積所の臭気や汚れはあまり気にならない程度に減ります。同じように生ごみがほとんど発生しないディスポーザーを設置しているマンションのごみ置き場と、設置していないマンションのごみ置き場を比べてみると良く分かります。また、ごみの量が減ることで環境にやさしく、処分費用の節約にもつながります。
利用者の感想をみると、「生ごみの量が激減」したとのコメントが非常に多く、それに伴い「ハエやゴキブリの発生も激減」する効果があるようです。このことだけでも生ごみ処理機を設置したくなる人は多いのではないでしょうか。
生ごみ処理機の生ゴミの処理方法による違い
主な家庭用の生ごみ処理機には機械式と手動式があり、機械式には乾燥型とバイオ型があります。
■ 乾燥型…熱によって生ごみを乾燥させて容量を減らす
■ バイオ型…微生物によって生ごみを発酵分解して容量を減らす
■手動型…手動で生ごみをかくはんさせ、微生物によって生ごみを発酵分解して容量を減らす電気代が不要なため、購入費が安い。
手動型は電気代が不要なため、購入費が安価です。残った処理物は微生物や栄養分が残っているので、有機肥料として活用できます。他にも生ごみ堆肥化容器や、事業用の大きな処理機等があります。
自治体の補助制度
生ごみ処理機を利用すると可燃ごみの量が減り、衛生面でも効果が大きいことから、多くの自治体には購入費の一部を補助してくれる制度があります。いくつか例を挙げてみました。
区市によって補助の内容は様々です。埼玉県加須市は4万円までなら購入費を全額補助してもらえ、神奈川県綾瀬市は5万円までなら購入費の9割を補助してもらえます。小金井市は、家庭用手動かくはん式生ごみ処理機の場合は上限が3万円、生ごみ堆肥化容器の場合は上限8が千円となっています。武蔵村山市は事務所や事業所も補助の対象で、処理能力が1日あたり10kg以上の場合は、購入金額×1/2または30万円のいずれか低い方まで助成してもらえます。
生ごみ処理機の購入費用を補助する制度は全ての自治体にあるわけではなく、補助が全くない自治体も多く、制度はあっても予算がなくなって受付終了の自治体もあります。神奈川県の川崎市は5月28日時点で「申請多数により受付終了」となっていて、相模原市も「令和3年度は助成金の申請件数が多く、予算の上限に達したため、助成金申請の受付は終了しました。」となっています。横浜市は補助金制度がありません。
まとめ
市販の家庭用生ごみ処理機の購入費は1～10万円程度なので、高額なものになると補助金額の上限に達してしまうこともあります。生ごみ処理機を設置すると、購入費と電気代の負担はありますが、ごみの処分費が節約でき、環境にやさしく、ストレスも減ります。お金以外の部分も含めて損得をどのように判断するかがポイントでしょうが、居住地に補助金制度があるなら、まずは設置した場合のメリットとデメリットをイメージしてみてはいかがでしょうか。家計の損得に関してはファイナンシャルプランナー等の専門家に相談してから判断しても良いかもしれません。
松浦建二（CFP ®認定者・1級FP技能士）
青山学院大学非常勤講師／FPとして個人向けや中小法人向けコンサルティング業務やFPに関する講演・執筆を主に、金融商品の販売代理業務等を行っています。各メディアにて取材協力も行っています。
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