【住宅価格の割高・割安の判断で意識したい2つの着眼点】

マイホーム売買 マイホーム購入 不動産市況 物件・土地選び 2021.07.16

2021年前半、ニュースでよく耳にするようになった「ウッドショック」。

アメリカにおいて、2021年の木材価格が2020年春に比べて４倍、５倍に上昇したことを表現する言葉として用いられています。

原因としては、

需要面では、新型コロナウイルスの影響による住宅ローン金利の低下、テレワークの浸透

供給面では、コンテナ不足、貨物船の減便等の供給網の停滞

等が挙げられます。

今後、供給網は回復してくると思われますが、コロナ禍をきっかけに世界中で住宅へのニーズが高まっており、木材に限らず、鉄も含めたその他の建材価格も上昇しており、住宅価格が上昇、高止まりすることが懸念されます。

このような局面において、マイホーム購入を考える場合、ライフプランがとても重要です。

マイホームは生活の拠点となる重要な財産ですので、ライフプランにおける必要性が高いのであれば、割安・割高の判断を繰り返しながら、購入の検討を前に進めていくタイミングといえます。

・結婚・出産を控え、今よりも広い生活空間を確保したい

・子どもが生まれ、家族構成がほぼ固まった

・子どもが小学校に入学するため、入学したい（させたい）学区に引っ越したい

・子どもが学校を卒業し、家を出たため、コンパクトな住宅に住み替えたい

・勤務先が今後も継続的にテレワークを実施するため、部屋数を増やすために住み替えたい

・会社を退職したため、通勤の利便性よりも、趣味を優先したい

等、それぞれの家族のライフプラン、ライフステージによって異なります。

割安・割高の判断　「買う」と「借りる」を比較する

ライフプラン、ライフステージに応じて、今住んでいる家の住み替えを考える場合、
「買う」「建てる」のほかに、「借りる」という選択もあります
（実際には、親の家に同居するなどの選択肢もありますが、本稿では割愛します）。
希望する立地、間取り、広さ等の条件を設定して、
「購入したらいくら」であるかを調べるだけでなく、同じ条件の物件を「借りたらいくら」であるかを調べてみましょう。

物件価格と家賃の関係から、物件価格が家賃の何倍であるかを計算することで、
物件価格の割高、割安を客観的に判断することができます。

一般的に新築の数値は高め、中古の数値は築年数が経過するにつれて低くなる傾向があり、数値が低いほど、買った方がよい・・という判断に傾きます。

この数値からみて、割安と判断すれば、そのまま購入の決断に進んでもよいでしょうし、
割高と判断すれば、立地、間取り、築年数等の条件を見直して、割安と判断できる物件を
探したり、賃貸を選択する、あるいは、現状のままと判断することも1つの選択肢です。

割安・割高の判断　「過去と比べず、将来と比べる」

マイホームを購入ということは、資産を持つということですから、
できれば、資産価値の上昇が見込まれる物件を購入したいものです。

大きなポイントは、「交通利便性の改善」「近い将来の（再）開発」「行政サービス向上」。
この3つのいずれかが期待される地域の資産価値は高くなる傾向がありますので、
購入を検討している地域の
・鉄道の新路線計画や新駅
・近い将来予定されている開発計画
・最近の行政サービスに対する口コミ
を調べてみてはいかがでしょうか？

不動産価格は、2000年代初頭、リーマンショック時など、安い時期もあり、
その頃に比べると、不動産価格は高くなりましたが、よくよく考えてみると、過去の不動産価格の高い、安いは、これから購入を検討しようとする人にとって、全く関係ありません。
購入時よりも価格が上昇すれば資産が増え、下落すれば資産が減るわけですから、
不動産価格の割高・割安は将来と比べることが重要です。

まずは、自身のライフプランからマイホーム購入の必要性を考え、必要性が高いと考えるならば、将来の資産価値も念頭において、検討しましょう。
その際、私たちＦＰにお手伝いをさせていただければ幸いです。

益山　真一

1971年生まれ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。

１級ＦＰ技能士、ＣＦＰ認定者

マンション管理士、宅地建物取引士、消費生活アドバイザー

ダイエット検定１級、食生活アドバイザー２級、健康管理能力検定２級

2003年から2017年まで15年にわたり、國學院大學経済学部非常勤講師

人生を楽しむお金を生み出すことを目的とした執筆、講演活動を展開。

主なテーマは「資産形成・老後資金準備と家計管理」

ＦＰの資格取得・継続教育、宅建の資格取得研修、高校・大学の講義のほか、

投資家向けセミナー、内閣官房内閣人事局主催のキャリアデザイン研修講師、

ファイナンシャルアカデミーのお金の教養講座・経済入門スクール等、

セミナー・研修・講義は2021年3月時点で3083回。

活動理念は「心、カラダ、キャリア、時間、お金」の５つの健康のバランスを考えた最適提案。