【住みたい家に住みたい時に住む！】
人生100年時代と言われても100歳までみんな生きるわけではない
日本は平均寿命の延びにより、「人生100年時代」という言葉を最近よく耳にするようになりました。厚生労働省の令和元年簡易生命表の概況によると、直近の平均寿命は男性81.41歳、女性87.45歳、95歳まで生存する割合は男性が10人に1人、女性は4人に1人となっています。これらの数字を聞くと、100歳まで生きることの現実味は増しますが、まだ平均寿命が100歳を超えたわけではなく、平均より早く亡くなる人も沢山います。1年間の日本人の死亡数を死因別に確認してみました。
資料：厚生労働省2019年人口動態調査
厚生労働省の2019年人口動態調査によると、日本人は1年間に1,381,093人も亡くなっており、1年前に比べて18,623人も増加しています。死因別で特に多いのが、悪性新生物（がん）の376,425人で全体の27.3％を占めています。他に心疾患（207,714人）や脳血管疾患（106,552人）が多く、この3疾病でちょうど50％になります。亡くなっている人は高齢者とは限らず、悪性新生物では40歳代で6,957人、50歳代で18,992人、60歳代で56,573人と、働いている世代でも多くの人が亡くなっています。
1年間の死亡数を改めて知ると物凄く多く、昨今ニュースで取り上げられることの多い新型コロナウイルス感染症や東日本大震災によって亡くなった人数とは規模が全く違います。平均したら長生きするようにはなってきていますが、一人一人でみたら、短い人生の人も多くいることを改めて理解しておきたいところです。
●住みたい家があったら、どうしたら住めるようになるか考える
人生の終わりがいつか分からないからこそ、住みたい家があったら、住めるか住めないかを考えるのではなく、どうしたら住めるようになるかを考えた方が、後悔は少なく精神的にも良いです。
しかし、家を買うとなると非常に高額なので手持ち資金では足りず、住宅ローンを借りられたとしても返せなければ家を失ってしまいます。借りる場合でも、家賃の支払いが滞ってしまえば、住む家を失ってしまうかもしれません。これらのような経済的な不安があるので、住みたい家に住むことを躊躇してしまう人もいるのではないでしょうか。
その様な時は、専門家を上手く活用すると良いです。短期～長期のマネープランの立案や失敗しない家の選び方、適正な購入額（家賃）の確認等、一人で（家族で）考えて行動するよりも適切な答えを導きやすくなり、住みたい家に住めるようになる確率が上がります。
家の相談に適した専門家の例
■住宅（建築）会社……建物を売る（建ててもらう）ことが目的なので、建物のことに詳しく、相談だけなら費用はかからない。異なるデザインや工法等を比較検討するなら、それぞれの会社に行く必要がある。賃貸の取り扱いは不動産業者の方が適している。
■不動産業者……家を売買したり貸したりすることが目的なので、数多くの家を比較検討でき、相談するのに費用はかからない（成功報酬）。土地のことはかなり詳しいが、建物のことは住宅会社の方が詳しい。
■ファイナンシャルプランナー……綿密な資金計画を立て、安心できる生活を送ってもらえるようなアドバイスをするのが目的で、家を建てたり売買したりするのが目的ではない。相談料はかかるが中立的な立場でサポートしてもらえる。
ファイナンシャルプランナーが今ほど認知されていなかった時代は、家を借りるなら賃貸中心の不動産業者へ、家を売買したいなら売買中心の不動産業者へ、所有している土地に家を建てるなら住宅会社へ行くことが多かったです。しかし、行くと売り込まれることも多く、資金計画もあまり重視していなかったことから、不安に感じる人が多く、まずは中立的なファイナンシャルプランナーへ相談する人が増えました。
住みたい家に住む方法はいろいろあるので、自分に合った方法を選ぶと良いです。上記の専門家でも個々の力量にはかなりの差があるので、経験値や人柄等は十分に確認した方が良いです。筆者はファイナンシャルプランナーであり、住みたい家があったら早期段階で相談にきてほしいですし、相談することで住みたい家に安心して住める確率が高まると考えております。
人生は一度きりです。「悩んだらGO」です。専門家を積極的に活用するためにも、まずはお気軽にご相談下さい。素晴らしい人生にしていきましょう。
松浦建二（CFP ®認定者・1級FP技能士）
青山学院大学非常勤講師／FPとして個人向けや中小法人向けコンサルティング業務やFPに関する講演・執筆を主に、金融商品の販売代理業務等を行っています。各メディアにて取材協力も行っています。
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