マンション購入の際に気をつけることは？知っておくべき15の注意点
人生において大きな買い物となるマイホームの購入ですが、一戸建てではなくマンションの購入を検討している人も多いでしょう。しかし、単純に「この物件がいいと思った」という理由で物件を決めてしまうと、住み始めた後に思わぬトラブルが起こってしまうようになります。今回はマンション選びの際に気をつけることをいくつかのポイントに分けて解説していきますので、お悩みの方はぜひ参考にしてください。
マンション購入の際に気をつけること➀立地選び
マンション選びの際に地域を絞って物件を探す人が多いと思いますが、地域だけを見て立地について見落としてしまうと、住んだ後に住みづらいと感じてしまうかもしれません。ここでは立地選びをするときに気をつけたいポイントを紹介していきます。
生活利便性が良いか確認する
物件周辺に、日用品などの買い物ができるスーパーやドラッグストアなどがあるかどうかチェックしておきましょう。徒歩圏内や自転車圏内で買い物できるような店舗がないと、日々の買い物にも不便するためストレスが溜まりやすくなってしまいます。日々のストレスを溜めないためにも、日々の買い物がしやすい立地を選ぶようにしましょう。
災害リスクを確認する
物件周辺の災害リスクの確認も重要です。川が近くにあった場合、大雨が降れば川の氾濫が考えられますし、海が近くなら地震による津波の恐れもあります。「ハザードマップ」で確認しつつ、災害リスクの低い立地を選びましょう。
周辺環境が変化する可能性も考慮する
マンションを購入する場合は住宅ローンの関係もあり、数年や数十年など長期間住み続ける人が多いです。時間の経過によって、マンションの隣や近所に娯楽施設や大型ショッピングモールなどが建つことも少なくありません。
物件近くに高層マンションが建ってしまうと、日当たりや風通しが悪くなってしまうでしょう。今後起こりえる環境の変化も考慮して、立地を選択する必要があるでしょう。
マンション購入の際に気をつけること②物件選び
立地を決めた後は、実際に住む物件を選んでいきます。住みやすいと感じる立地を選んだとしても、物件選びに失敗してしまうと結局住みにくいと感じてしまうでしょう。物件選びに失敗しないよう、ここでは物件選びのポイントを紹介していきます。
相場を調べて、物件価格が適正か知る
気に入ったマンションの価格が周辺地域の物件価格よりも高く設定されている可能性があるため、事前に相場を調べておくといいでしょう。物件の相場は、周辺地域にあるマンションの値段と比較することである程度知ることができます。
しかし、設備やマンションの規模によって物件価格は変わるため、よくわからなくなってしまうことも少なくありません。自分で相場を調べられないと感じたときは、物件を取り扱っている不動産会社に聞いてみましょう。
耐震性を確認する
家族の大事な命を守るうえで、物件の耐震性は重要なポイントになります。物件の耐震性を調べるときは耐震等級をチェックしましょう。耐震等級は1～3までの数字で表されており、数字が上がるにつれて耐震性も高くなっていきます。
また、物件の構造でも耐震性が変化します。地震対策の構造は主に、「耐震」、「制震」、「免振」の3つの構造に分けられており、それぞれ特徴があります。
耐震構造は多くの物件で採用されている構造で、地震の揺れに耐える構造となります。また、制震構造は地震の揺れを吸収する構造で、マンションやビルのような高層物件に用いられることが多いです。そして、免震構造は地震の揺れを建物に伝わらないようにする構造で、大地震でも家具の転倒が起こらないほどの耐震性を備えています。
マンションの構造は物件の広告などで確認できるので、購入の前にチェックしておきましょう。
家族構成の変化を考慮して間取りを選ぶ
夫婦でマイホームを探す際は、今後子どもが生まれることも考慮して間取りを選ぶといいでしょう。子ども部屋がある物件を選ぶ、ある程度広めの物件を選ぶなど、子育てのイメージを持ってマンション選びをすることで失敗も少なくなります。
騒音・臭いが気にならないか確認する
マンション付近の車通りが多かった場合、深夜でも走行音が響いて寝づらいと感じる可能性があります。また周辺に工場などがある場合も、騒音や薬品の異臭などによって悩んでしまうようになるかもしれません。そのため、周辺の車通りや人通り、工場の位置などを確認しておくといいでしょう。
特に繁華街などが近くにある場合、夜でも人通りが多いことが考えられます。治安の面でも不安が残るため、すでに小さなお子さんがいるご家庭や、将来子どもが生まれる予定がある人は繁華街から離れた物件を選ぶといいでしょう。
リフォーム・リノベーション可能な範囲を確認する
構造の問題によって、管理規約でリフォームやリノベーションが可能な範囲が限られていることがあります。特に壁や柱は部屋の構造上、間取りの変更などといった大がかりなリフォームやリノベーションは制限されているケースが多いです。
中古マンションを購入する際は、部屋の状況によってリフォームやリノベーションを必要とする場合もあるため、管理規約を事前に確認する必要があるでしょう。新築マンションではすぐにリフォームやリノベーションをするというケースは少ないですが、将来のことを考慮して確認しておきましょう。
【新築の場合】モデルルームの設備にはオプションも含まれる
新築マンションを購入する際はモデルルームを見学する人も多いのですが、モデルルームと実際の部屋では多少設備が違うことを認識しておく必要があります。たとえば、モデルルームの住居設備はオプションで、標準設備ではないというケースがあり、購入を躊躇してしまう方も少なくありません。
特に食器洗い乾燥機やエアコンがオプションになっていることが多いので、モデルルームの見学のときに、標準設備とオプションの設備について不動産会社の担当者に確認しておきましょう。
【中古の場合】建物の管理状況を確認する
中古マンションを購入するときは、建物の管理状況を確認しておきましょう。エントランスや廊下などの共有部分の清掃がされているのか、切れている電球などがそのまま放置されていないかなど、簡単に確認できる範囲だけでもチェックする必要があります。
また、建物の管理状況や管理組合の会合が定期的に行われているか、修繕積立金の延滞をしている住人がいないかなどの確認もしておくといいでしょう。特に修繕積立金が延滞されていて、予定されていた積立金に届いていなかった場合は、将来的に修繕積立金の支払金額が上がる可能性があります。
マンション購入の際に気をつけること③住宅ローン
マンション購入の際、住宅ローンの選択も重要なポイントになります。ローンを何年で返済するのか、住宅ローンに役立つ特例などはないのかなど、気になることも多いでしょう。お得なローンを組めるよう、ここでは住宅ローンについて解説していきます。
生活の変化を考慮して、無理のない返済プランを組む
住宅ローンは早く返済を終わらそうとして短期間の返済プランを組むのではなく、生活の変化を考慮した返済プランを組むようにしましょう。今後子どもが生まれる予定がある、両親の介護などで共働きではなくなるなど、さまざまな変化が起こる可能性があります。
生活の変化によって月々の支出が増えたとしても、住宅ローンの返済額は変わりません。月々の支出と住宅ローンの支払いによって生活を圧迫させないためにも、将来の生活の変化を考慮した余裕のある返済プランを組むようにしましょう。
住宅ローン控除など、減税・給付金制度には条件がある
住宅ローンには税金控除や給付金を貰うことができる特例があります。それぞれの制度の対象者や条件について見ていきましょう。
【住宅ローン減税制度】
住宅ローン減税制度は、条件を満たした世帯を対象に、所得税や住民税の控除を受けられる制度です。最大40万円の控除が受けられるので、税金対策として利用しましょう。
対象：住宅ローンを借りて新築物件や中古物件の購入・一定規模以上のリフォームなどをした人
条件：1.対象者が居住していること
2.ローンの返済期間が10年以上
3.年間世帯所得が3,000万円以下
4.床面積は50㎡以上（所得が1,000万円以下の世帯は40㎡以上）
【すまい給付金】
すまい給付金は一定の条件をクリアした世帯が受けられる給付金制度です。最大50万円の現金が給付されるので、生活も楽になるでしょう。住宅ローンを利用した場合と利用しなかった場合で条件が変わっていきますが、今回はローンを利用した場合の条件を記載します。
対象：新築物件や中古物件の購入・一定規模以上のリフォームなどをした人
条件：1.対象者が居住していること
2対象者の年間収入が775万円以下
3.床面積が50㎡以上
4.第三者機関の検査を受けた住宅であること
また、自治体によってマイホームを購入する際の特例を設けている地域もあるので、一度役所などに相談するといいでしょう。
本審査通過後にキャンセルした場合、手付金は返還されない
銀行のローン審査の前に不動産会社に手付金を支払うケースが多いのですが、この手付金は契約をキャンセルしたとしても返還されません。手付金の扱いについて売買契約書にも記載されていることが多いので、契約前に確認しておく必要があります。また、ローン審査を通過した後に契約をキャンセルした場合も、支払った手付金は戻ってこないので注意しましょう。
マンション購入の際に気をつけること④その他費用
マンション購入の際にはさまざまな初期費用がかかり、住み始めた後も毎月のランニングコストが発生します。購入時には初期費用とランニングコストの支払いを考慮したプランを作成する必要があるでしょう。
購入時に頭金+初期費用を支払う必要がある
不動産購入時に支払う費用の1つに頭金がありますが、頭金以外にもさまざまな費用が発生します。代表的な初期費用には下記のようなものがあります。
・申込証拠金
・手付金
・頭金
・印紙税
・不動産仲介会社への仲介手数料
・固定資産税・都市計画税
・登記費用
・修繕積立基金
・その他（事務手数料や火災保険料など）
不動産仲介会社を利用しなかった場合は、仲介手数料は発生しません。また、頭金を支払わなくても物件を購入できるケースもあります。初期費用の金額は、物件や利用した不動産会社によって変わることを覚えておきましょう。
住宅ローン返済以外にランニングコストがかかる
マンションに住み始めると、住宅ローンの返済以外にも管理費や修繕積立金、固定資産税などが発生します。管理費とは、建物を管理している管理人や管理会社に支払う費用のことです。廊下やエントランスなどの共有部分の維持管理のほかに、管理組合の運営費などに使われます。
一方、修繕積立金は12年から15年周期で行われる、マンションの大規模修繕工事の費用として積み立てられる費用です。鉄骨などで作られている頑丈なマンションでも経年劣化は避けられないため、決まった周期に建物全体を修繕する必要があります。
また、固定資産税とは土地や家屋、償却資産にかかる税金で、毎年送られてくる固定資産税課税証明書に記載された金額を支払う必要があります。このようなランニングコストの支出も考えて、ローンの返済プランを考えるようにしましょう。
まとめ
今回はマンションを購入する際に注意しないといけないポイントについて解説しました。立地選びや住宅ローンなど、重要なポイントをしっかり押さえておかないと後悔することになるかもしれません。大事な家族の生活のためにも、今回紹介したポイントをしっかりと押さえて
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