住宅購入での”選び方”を解説！物件・ハウスメーカー・ローンの選択基準
人生における最大の買い物といえばマイホームの購入でしょう。今後の人生を左右する大きな買い物ですが、どのような住宅を選べばいいのか、どこの不動産会社から購入すればいいのかなど、わからないことも多いのではないでしょうか。今回は住宅購入時に役立つ物件と、購入先の選び方について解説していきます。
住宅購入での【物件】の選び方
最初に住宅を購入する際の物件の選び方について見ていきましょう。住宅は主にマンションと一戸建てに分けられますが、ここでは両方の物件に共通するポイントを紹介していきます。
エリアを決める
住宅選びにおいて重要なポイントはエリア選びです。「職場の近くがいい」、「実家の近くに住みたい」など、その人のライフプランによってさまざまな条件があるため、希望の条件に合ったエリアを探す必要があります。
このときにエリアを絞りすぎると、希望に合った条件の物件や土地がなくなってしまう可能性があります。いくつかエリアの候補を考えておき、物件を探すようにしましょう。
希望する間取りを決める
間取りを決める際のポイントは、将来の生活の変化も考慮して間取りや部屋の広さを決めることです。将来子どもを持つ可能性がある場合は、子ども部屋を含めた間取りを選ぶ必要があるでしょう。
マンションのような集合住宅の場合は、間取りや部屋の広さに不満があっても、管理規約によってリノベーションに制限がかかる場合が多いです。間取りや部屋の広さに関しては失敗しないように、管理規約を確認してから物件を選ぶようにしましょう。
周りの環境や施設を確認する
部屋の間取り以上に変更できないポイントが、物件周辺の環境や施設です。日用品の買い物で利用するスーパーや、子どもを通わせる学校などの教育機関、もしものときの病院など、生活を送るうえで必要な施設が揃っているエリアを選ぶと良いでしょう。
また、近所の様子も確認しておきましょう。物件の周辺に車通りの多い道路はないのか、周辺の治安は良いのかなどの周辺の環境のチェックは重要です。エリア周辺の治安は警視庁のホームページから「事件事故発生マップ」を見ることで確認できるので、一度確認しておきましょう。
新築 or 中古を決める
希望エリアや予算などの条件によって、新築での物件購入が難しく、中古物件しか選択肢がない場合もあります。しかし、中古物件はリフォームやリノベーションなど、部屋の内装を新築と同じようにすることが可能です。さらに、新築物件よりも支出を安く抑えられるというメリットがあります。
特に新築マンションは数が少ないため、希望する条件のマンションが見つかりにくく、仮に見つかったとしても予算を超えている可能性があります。新築マンションに強いこだわりがない場合は、築浅のマンションなども視野に入れて物件を探してみると良いでしょう。
建物の耐久性を確認する
中古物件を購入する場合は、可能な限り1981年以降に建てられた物件を選ぶといいでしょう。1981年以前に建てられた建物は旧耐震基準で建てられており、現在の新耐震基準の建物と比較して耐久性が低い構造になっています。ただし、新耐震基準で建てられた場合でも、経年劣化によって建物全体が劣化している可能性があるため、購入する前に不動産会社などで耐久性について確認してみましょう。
住宅購入での【不動産会社・ハウスメーカー】の選び方
どこの会社から物件を購入するかということも、住宅購入において重要なポイントになります。不動産会社やハウスメーカー、工務店など、住宅を購入できるところはいくつもあり、迷ってしまう方も少なくありません。
購入先選びで失敗してしまうと、希望する住宅が手に入らなくなる可能性が高まります。住宅購入で失敗しないためにも、会社選びのポイントを把握しておきましょう。
複数社を比較する
1つの会社に絞らず、複数の会社に相談することでより多くの物件を比較検討することができます。注文住宅の場合は、相談する会社によって住宅の標準設備や物件価格が大きく異なってくるため、事前にホームページなどで調べておくといいでしょう。
また、非公開物件を抱えている不動産会社も多いため、希望の条件を伝えながら聞いてみると良いでしょう。可能な限り複数社に相見積もりを取ることで、自分にとってベストな物件を見つけることができます。
それぞれの会社の特徴を調べる
マンションに強い会社や戸建てに強い会社など、会社ごとに特徴があるので、それぞれの強みや特徴を調べることによって自分の希望する物件を探しやすくなります。マンションの購入を検討しているのなら、マンションデベロッパーやマンションを専門に扱っている不動産会社などが候補に挙がるでしょう。一方、建売住宅や注文住宅を購入する場合は、工務店やハウスメーカーなどを選ぶことによって、住宅選びに失敗しにくくなります。
面談をして担当者との相性を確認する
依頼をする会社を決めた後は、実際に足を運んで相談することになりますが、その際に応対してくれた担当者との相性も重要になります。会社自体は良くても、相談する担当者との相性が悪いと話し合いもうまくまとまらなくなってしまうでしょう。
担当者とうまくコミュニケーションは取れているか、強引にほかの商品を勧めてこないかなど、担当者との相性を確認しながら相談を進めましょう。もし相性が良くないと感じたら、ほかの担当者に変えてもらう、あるいは別の会社に相談することを検討しましょう。
保証やアフターサービスの内容を確認する
会社によって物件購入後の保証やアフターサービスの有無に差があるため、購入後のサービスについても確認しましょう。物件を購入後、定期的に点検してくれるサービスや、住宅設備に不具合が生じた場合に無償で修理サービスを行っている会社もあります。
住宅購入での【ローン】の選び方
住宅ローンの返済は、購入後の生活を大きく左右するものになります。短期間で早く返済しようと考え、無理な返済プランを組んでしまうと日々の生活が苦しくなってしまいます。
また、一口に住宅ローンといっても支払方法や金利にはさまざまな種類があるので、ローン選びに迷ってしまう人も多いでしょう。ここでは元金と金利から見るローンの選び方を紹介していきます。
元金均等返済 or 元利均等返済を選ぶ
住宅ローンの返済は「元金均等返済」と「元利均等返済」の2つの種類があります。元金均等返済とは、毎月の返済額のうち、元金部分を均等額にし、元金に利息を付け足して月々支払う方法です。残っている元金の金額をもとに利息を計算するので、返済が進むにつれて徐々に利息が少なくなり、月々の返済額も下がっていきます。しかし、残り元金が多い返済当初は利息が高くなってしまう点に注意する必要があります。
元利均等返済は、毎月の支払額を元金と利息を合わせて同じ金額に調整することによって、一定額を毎月返済する方法です。毎月一定額を支払うことで返済計画が立てやすく、予定支出が計算しやすいというメリットがあります。
元金均等返済と比較して、返済当初の返済額は低くなりますが、同じ返済期間の場合は利息の関係上、元金均等返済よりも返済総額が増えるというデメリットがあります。たとえば借入残高2,500万円、固定金利2％、返済期間が25年の場合、計算式は下記の通りです。
A「元利均等返済」 総返済額 31,788,933円 約定返済額：105,963円
B「元金均等返済」 総返済額 31,270,711円 約定返済額：124,999円
（約定返済額：初回124,999円以降少しずつ返済額は少なくなり、最終回は83,572円となります。）
A-B＝518,222円
（参照：楽天銀行）
上記のように、25年間で約50万円もの開きが出ます。どちらの返済方法においても、メリットとデメリットがあるため自分のライフスタイルに合った返済方法を選びましょう。
固定金利 or 変動金利かを選ぶ
住宅ローンにおける金利も「固定金利」と「変動金利」に分けられます。固定金利は返済期間中において金利が常に一定であり、情勢などに大きな変化が生じても金利が変わることがありません。固定金利は変動金利よりも高く設定されているため、場合によっては変動金利の方が安く済むという可能性もあります。
一方、変動金利は固定金利とは違い、半年ごとに金利が見直されて金利が変動します。固定金利よりも金利が低めに設定されていますが、情勢によっては大きく変動する可能性があるので注意が必要です。
ここ数年の変動金利は低金利で安定しているため、変動金利の方がお得であるといわれています。しかし、新型コロナの流行のように10年後や20年後の情勢は誰にもわからないため、急な情勢な変化によって金利が急激に高くなる可能性も否定できません。今後の経済状況を考えながら、どちらの金利にするかどうか決めるといいでしょう。
まとめ
住宅という人生における重要な買い物をするときは、さまざまな情報を比較検討して選ぶ必要があります。立地やローン、利用する不動産会社の対応など、物件を購入するうえで大切になるポイントはたくさんあります。今回の記事を参考に、物件や住宅ローンなどをしっかり考慮しながら決めて、後悔のない選択をしましょう。
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